｢円高時の減収額が大きい｣200社ランキング

企業業績に大きな影響を与える円高について、『会社四季報』2016年夏号での調査を基にその影響度を試算してみた。直近の海外売上高比率を今期の予想売上高に乗じて予想海外売上高を算出。これをすべて外貨建てと想定し、円が5％上昇した場合の今期予想売上高の減少額（5％円高時減収額）を計算し、ランキングした。また、その減少額の予想営業利益に対する割合（対営業利益インパクト）も試算した。コストがすべて円建ての場合は、計算上、このような減益が見込まれる。

 

実際には、海外売上高がすべて外貨建てとは限らず、円も通貨ごとに増減価が異なる。また、営業利益へのインパクトも、海外生産や原料の輸入など円高によるメリットもあるため、円高の利益へのマイナス影響は試算よりは薄まることになる。ただ、円高インパクトの規模感を把握する上では参考になるだろう。

 

▼円高による減収額が大きい企業

01位：トヨタ自動車

02位：ホンダ

03位：日産自動車

04位：ソニー

05位：トヨタ通商

06位：日立製作所

07位：パナソニック

08位：ブリヂストン

09位：東芝

10位：キャノン

11位：デンソー

12位：マツダ

13位：富士重工業

14位：三菱重工業

15位：セブン＆アイ・ホールディングス

16位：スズキ

17位：新日鐵住金

18位：日本電信電話

19位：三菱電機

19位：富士通

以下略、詳細はリンク元で

 

ランキングのトップ3は、自動車大手3社だ。トヨタの場合、1兆円近い売上高の目減り、ホンダ、日産も5000億円前後の目減りとなる。4位のソニーは売上高の目減りはあるものの、利益面では実際には外貨建ての調達が多く、円高はむしろプラスに働くという。

▼1位～20位の業種

▼輸送用機器

▼電気機器

▼ゴム製品

▼機械

▼小売業

▼鉄鋼

▼情報・通信業

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